グーグルは2026年5月19日、Google I/O 2026にて、コンテンツ検証機能『SynthID』をグーグル検索、Chrome、そしてGeminiアプリへ拡大導入すると発表した。今後ユーザーはLensやAI Mode、Circle to Searchを使って画像がAI生成かどうかを尋ねられるようになり、Geminiは撮影機器情報や編集履歴などが含まれる埋め込みメタデータをもとに詳細な出所報告を提供する。Chrome版も数週間以内に実装予定だ。同日、OpenAIも既存のC2PAコンテンツ認証システムに加え、グーグルDeepMind製のSynthID不可視ウォーターマークを導入すると発表。ChatGPT、Codex、OpenAI APIで生成された画像がその対象となり、一般向けの検証ツール『Verify』も公開され、誰でも画像がOpenAIモデル由来かどうかを確認できるようになる。グーグルによると、Geminiに画像・動画・音声検出機能が追加されて以降、SynthIDは全世界で5,000万回以上利用されている。
技術面では、SynthIDは不可視信号をピクセルや音声データに直接埋め込むことで切り抜きや圧縮、スクリーンショットにも耐性を持たせる一方、C2PAは暗号署名を用いてファイルのメタデータ層に作成者や編集履歴を記録する。両者は相補的な関係にあり、OpenAIはこれを『二重防御線』と呼んでいる。今年SynthIDエコシステムに加わったパートナーにはOpenAI、カカオ、ElevenLabsがあり、NVIDIAは昨年に参加済みだ。ハードウェア面では、グーグルはPixel 8シリーズ以降の動画撮影機能にもC2PA対応を実装（従来はPixel 10の写真のみ）。またMetaとは連携し、Pixel端末で撮影されたAI改変なしの実際のコンテンツにInstagram上で自動タグ付けを行う計画だ。企業向けにはグーグルクラウドから専用のAIコンテンツ検出APIも提供開始され、Shutterstock、Avid、Canvaなどがパートナーとなっている。グーグルおよびOpenAI双方とも、このシステムの目的は偽造行為を完全に防ぐことではなく『悪用コストの引き上げ』にあると説明しており、意図的に回避しようとする場合には限界も存在する。